経済学部 井上智夫教授の研究論文が学術誌Journal of International Money and Financeに掲載|News&Topics|成蹊大学
Source: http://www.seikei.ac.jp/university/news_topics/2026/20679.html
Archived: 2026-04-23 17:16
経済学部 井上智夫教授の研究論文が学術誌Journal of International Money and Financeに掲載|News&Topics|成蹊大学
News & Topics
成蹊大学
News & Topics
教育・研究
News & Topics
経済学部 井上智夫教授の研究論文が学術誌Journal of International Money and Financeに掲載
2026年01月16日
教育・研究
経済学部経済数理学科 井上智夫教授(専門分野:応用計量経済学)の研究論文「The effectiveness of monetary policy: Evidence from market operation-based monetary policy indices(ドイツ日本研究所/Frankfurt University Markus Heckel氏、政策研究大学院大学 西村清彦名誉教授、慶應大学 沖本竜義教授との共著)」が、学術誌Journal of International Money and Financeに掲載されました。
日銀の「金融緩和」は、実際に景気や物価、金融市場にどれほどの影響を及ぼしてきたのでしょうか。本研究は、日本(2003〜2019年)を対象に、公開市場操作(オペ)をもとに作成した4つの政策指数を用いて、GDP・インフレ、国債価格、株価への影響を定量的に検証しました。
分析の結果、オペを通じた非伝統的政策の効果は時期によって大きく異なり、2008年半ば〜2016年半ばに最も強い効果が確認される一方、2016年以降(イールドカーブ・コントロール導入後)は効果が顕著に弱まることが示されました。また、2013年4月の大きな政策変更が、統計的にみて効果の転換点とは言えない可能性も示唆されました。流動性供給の重要性と、金融環境・制度条件によって非伝統的政策の有効性に限界が生じうる点を明らかにした研究です。
論文はこちらからご覧いただけます(外部リンク ※英語サイト)
https://authors.elsevier.com/a/1mRcnxUDK8-VV
前の記事
次の記事
全ての記事一覧へ戻る
過去の記事
2026年度
2025年度
2024年度
2023年度
2022年度
2021年度
2019年度
2018年度
カテゴリー
全て
メディア掲載
教育・研究
社会・地域連携
学生の活動
お知らせ
その他
学部・学科・研究から選択
経済学部
経済数理学科
現代経済学科
経済経営学科
経営学部
総合経営学科
法学部
法律学科
政治学科
文学部
英語英米文学科
日本文学科
国際文化学科
現代社会学科
国際共創学部
理工学部
理工学科
物質生命理工学科
情報科学科
システムデザイン学科
理工学研究所
研究
閉じる
News & Topics
成蹊大学
News & Topics
教育・研究
News & Topics
経済学部 井上智夫教授の研究論文が学術誌Journal of International Money and Financeに掲載
2026年01月16日
教育・研究
経済学部経済数理学科 井上智夫教授(専門分野:応用計量経済学)の研究論文「The effectiveness of monetary policy: Evidence from market operation-based monetary policy indices(ドイツ日本研究所/Frankfurt University Markus Heckel氏、政策研究大学院大学 西村清彦名誉教授、慶應大学 沖本竜義教授との共著)」が、学術誌Journal of International Money and Financeに掲載されました。
日銀の「金融緩和」は、実際に景気や物価、金融市場にどれほどの影響を及ぼしてきたのでしょうか。本研究は、日本(2003〜2019年)を対象に、公開市場操作(オペ)をもとに作成した4つの政策指数を用いて、GDP・インフレ、国債価格、株価への影響を定量的に検証しました。
分析の結果、オペを通じた非伝統的政策の効果は時期によって大きく異なり、2008年半ば〜2016年半ばに最も強い効果が確認される一方、2016年以降(イールドカーブ・コントロール導入後)は効果が顕著に弱まることが示されました。また、2013年4月の大きな政策変更が、統計的にみて効果の転換点とは言えない可能性も示唆されました。流動性供給の重要性と、金融環境・制度条件によって非伝統的政策の有効性に限界が生じうる点を明らかにした研究です。
論文はこちらからご覧いただけます(外部リンク ※英語サイト)
https://authors.elsevier.com/a/1mRcnxUDK8-VV
前の記事
次の記事
全ての記事一覧へ戻る
過去の記事
2026年度
2025年度
2024年度
2023年度
2022年度
2021年度
2019年度
2018年度
カテゴリー
全て
メディア掲載
教育・研究
社会・地域連携
学生の活動
お知らせ
その他
学部・学科・研究から選択
経済学部
経済数理学科
現代経済学科
経済経営学科
経営学部
総合経営学科
法学部
法律学科
政治学科
文学部
英語英米文学科
日本文学科
国際文化学科
現代社会学科
国際共創学部
理工学部
理工学科
物質生命理工学科
情報科学科
システムデザイン学科
理工学研究所
研究
閉じる