法学部のリアル｜法学部｜成蹊大学
法学部
法学部のリアル
法学部のリアル
学びの内容と将来
法学部の学びの内容と様々な学修チャンス
そして、将来の進路まで法学部のリアル
をお伝えします。
法学部の学びの内容
4学年すべてに開講されている多彩な「ゼミ」が学びの中心。少人数で切磋琢磨します。
ゼミと並行して多岐にわたる「授業」で法学の基礎から応用まで学び、
さらにプラスαのチャンスがあります。
法律学科
詳細
政治学科
詳細
ゼミ
議論を深める学生に
教員が寄り添う少人数ゼミ
詳細
学びの軸を定め、体系的に学修を進めることで高度な専門性を身につけます。
学科の枠を越え、法律学・政治学の２つの視点から立体的に学ぶことができます。
金融と法
金融ビジネスに携わる者にとって不可欠な法的知識を学び、グローバル化するビジネスに対応するための幅広い視野を身につけます。
科目の一例
民法
商法
民事手続法
金融法
信託法
不動産登記法
ゼミ
etc
行政と法
国や地方公共団体など公共部門の組織や活動に関する法についての基本的な知識を学び、公共部門が抱える問題の法的な側面を学びます。
科目の一例
憲法
行政法
地方自治法
社会保障法
行政学
財政学
ゼミ
etc
国際関係と法
国際的に活動する場合、法的ルールがどう適用されるのか、国際的な紛争が発生した場合どう処理されるのかなど国際関係と法のかかわりを学びます。
科目の一例
憲法
国際法
国際私法
比較法
国際政治学
知的財産法 I
知的財産法 II
知的財産法 III
ゼミ
etc
政治理論・歴史
社会におけるあらゆる現象を、歴史、思想家・哲学者の理論などを手がかりに、根本に遡って理解し、人間や社会を公共的な視点で捉え直して、あるべき社会を模索します。
科目の一例
現代政治理論
政治と文化
西洋政治思想史
日本政治思想史
日本政治史
東洋政治史
西洋政治史
ゼミ
etc
現代政治・行政
国や地方公共団体など公共部門の現場の状況を総合的に学びながら、学問的な知見に立脚して、現状をリアルに分析するとともに、政策提言に貢献できる能力を育成します。
科目の一例
政治過程論
行政学
比較福祉政治
財政学
政治心理学
地方自治論
ゼミ
etc
国際政治
国際社会における主権国家の政策決定、安全保障、戦争と平和などの諸問題を歴史的・理論的に理解することを目的とします。
科目の一例
国際政治学
国際政治史
平和研究
アメリカ政治外交論
中国政治外交論
EU政治論
ゼミ
etc
専攻分野以外も学び
マルチな専門性を
習得したい
副専攻
詳細
海外で新たな経験と
新たな視野を獲得したい
留学
詳細
世界を舞台に
活躍したい
EAGLE
(2025年度以前
入学者対象)
詳細
実際のビジネスの
現場に
触れてみたい
丸の内
ビジネス研修
詳細
法学部生
卒業後の進路
詳細
法律学科
深い専門知識と広い視野を身につけ
法的思考で社会に貢献する
国際化し価値観が多様化する社会で、ルールに基づき理論的合理的に思考し、相手に伝わる適切な言葉で表現するスキルを磨く。
LEコース
全ての法分野の基礎となる民法を中心とした高度な学修を通じて、法律のエキスパートを目指します。
コースの紹介
法律学科の学び
学生のインタビューを通じて、法律学科で展開する多彩な授業やゼミを紹介します。
演習Ⅱ・ⅢＢ
（起業家体験プログラム）
演習ⅡB
政治学科
国際的な視野と発想力を養い
問題解決の糸口をつかむ
問題が複雑化し価値観も多様化する世界において、他者と共に問題の状況・根源を見極め、解決策を探る人材へ
PSEコース
人権・環境・多文化共生などの課題を深く理解し、その解決策を模索します。
コースの紹介
政治学科の学び
学生のインタビューを通じて、政治学科で展開する多彩な授業やゼミを紹介します。
現代の国際関係
東洋政治史
教員と学生が至近距離で向き合う
少人数ゼミ
法学部では、1年次より、少人数制のゼミで「議論する力」と「論理的に考える力」を磨きます。教員とともに学生たちが学問の本質を探りながら、熱い議論を展開しています。
法律学科のゼミ
少人数教育のゼミから
ゼミリスト
政治学科のゼミ
少人数教育のゼミから
ゼミリスト
副専攻
マルチな専門性を備えることが、
大きな強みになる
自分だけの学びをデザイン
副専攻制度は、所属学科の専門分野の学びにプラスして、自分の興味関心やニーズに沿った学習を進められる制度です。例えば、「経営学部に入ったけれど、世界の歴史や政治経済にも興味がある。」「理工学部で得られる技能を活かして、将来は自分のビジネスを展開したい。」など、学生の「もっと学びたい」という思いに応える数多くの副専攻が用意されています。副専攻制度には、マルチな専門性を備えるチャンスが開かれています。
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副専攻制度
留学
充実した留学プログラムと
経済的な支援制度
成蹊大学の留学制度は3種類あります。一つは成蹊大学と協定を締結した13カ国28大学に留学する「協定留学」、次にJSAFを通じた約90大学への派遣プログラム、そして自分で留学先を選ぶことができる「認定留学」です。内容は語学力向上を目的とするものだけではなく、インターンシップをはじめとした、様々な現地体験が可能なプログラムをそろえています。さらに各種奨学金制度と併せ、積極的に授業料減免制度やプログラム費補助金制度を導入。中・長期留学では、派遣期間中の成蹊大学の授業料など納付金の3分の2を減額するなど、留学を経済的にもサポートしています。
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留学
国際教育センター
成蹊 Global Study Program
世界に通用する
真のグローバル力を身につける
成蹊 Global Study Program（GSP）は、グローバル化の時代に貢献できるスキルや積極性と柔軟性を備えた人材育成をめざす、全学部横断型の選抜制プログラム（定員90名／1学年）です。海外留学も見据えたプログラムで、高度な言語能力（英語力・質問力・発信力）と他者と協働して積極的に課題解決をめざす真のグローバル力を磨きます。
関連するコンテンツ
EAGLE
（2025年度以前入学者対象）
成蹊Global Study Program
（GSP）
丸の内
ビジネス研修
企業を学びの場として、実践的
な課題解決力を鍛える
丸の内ビジネス研修（Marunouchi Business Training ： MBT）は、約８カ月間かけて行う成蹊大学独自の学部横断型人材育成プログラムです。論理的思考力を鍛える学内準備研修や、協力企業からの課題にグループで取り組み発表を行う丸の内研修を経て、企業でのインターンシップ実習に臨みます。インターンシップ後にはレポート作成や成果発表を通して、学んだことを着実に自分の力に変えていきます。文系、理系の学生が一緒になって取り組むことで、異なる考え方や専門分野への相互理解を深め、協働して課題を発見、解決する力を身に付けます。
関連するコンテンツ
丸の内ビジネス研修（MBT）
卒業後の進路
法律学科生の大学院、公務員、資格に関する試験の最近の主な合格実績
＜法科大学院＞
東京大学、一橋大学、東北大学、千葉大学、首都大学東京（東京都立大学）、慶應義塾大学、早稲田大学、中央大学、明治大学
＜大学院＞
成蹊大学、ダラム大学、東京都立大学、明治大学、早稲田大学、琉球大学
＜国家公務員＞
国家一般職（厚生労働省、法務省、文部科学省、海上保安庁、特許庁、会計検査院）
＜地方公務員＞
都道府県（東京都、千葉県、山梨県、静岡県）、東京特別区（中野区、葛飾区、台東区）、市町村（仙台市、川崎市、さいたま市、川越市、千葉市、船橋市、長野市）、消防（東京消防庁）、警察（警視庁、千葉県、神奈川県）
＜資格＞
行政書士、宅地建物取引主任者 等　※卒業生を含む
政治学科生の大学院、公務員、資格に関する試験の最近の主な合格実績
＜大学院＞
東京大学、東京学芸大学、早稲田大学、慶應義塾大学、成蹊大学、一橋大学、エディンバラ大学
＜国家公務員＞
防衛省航空自衛隊、防衛省海上自衛隊、防衛省陸上自衛隊、厚生労働省、東京地方検察庁
＜地方公務員＞
都道府県（東京都、千葉県）、東京特別区（台東区、練馬区）、
市町村（横浜市、川崎市、所沢市、柏市）、消防（東京消防庁）
＜教育＞
東京都教育委員会、埼玉県教育委員会
＜資格＞
宅地建物取引主任者 等　※卒業生を含む
法学部の業種別就職状況
（2025年3月31日現在）
主な就職先
三井住友銀行
三菱ＵＦＪ銀行
りそな銀行
日本政策金融公庫
大和証券
あいおいニッセイ同和損害保険
東京海上日動火災保険
住友生命保険
第一生命保険
明治安田生命保険
大林組
積水ハウス
大和ハウス工業
ＳＭＣ
スズキ
日産自動車
ニトリ
日本精工
三菱自動車
三菱電機
三菱マテリアル
村田製作所
日本電気（ＮＥＣ）
富士電機
ＹＫＫ ＡＰ
出光興産
キヤノンマーケティングジャパン
共同通信社
東京電力ホールディングス
読売新聞社
経済産業省
厚生労働省
国土交通省
法務省
検察庁
国税庁
特許庁
東京都庁
東京特別区（Ｉ類）
※就職先名は2025年4月1日現在です。
より詳しい情報
キャリア支援・資格
キャリア支援センター
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