資格課程・その他資格 - 山梨英和大学
Source: https://www.yamanashi-eiwa.ac.jp/u_graduate/shikaku
Archived: 2026-04-23 17:12
資格課程・その他資格 - 山梨英和大学
資格課程・その他資格
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学部
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資格課程・その他資格
資格課程・その他資格
教職員免許状
（教職課程）
図書館
司書資格
日本語教師
養成課程
目指せる
資格
教育職員免許状（教職課程）
教職課程における情報の公表
本学は2018年度入学の教職課程学生の卒業をもって、2022年3月末に教職課程を廃止しました。
卒業生が教員免許に関する取得単位証明のために「学力に関する証明書」の作成を希望する場合は以下をご確認ください。
※「学力に関する証明書」は、在学時に取得可能であった免許状（課程認定のある免許状）についてのみ発行可能です。本学は教職課程を廃止したため、新法（平成28年改正法：2019年度以降入学学生から適用）には対応していません。
≫
証明書等の発行については、
こちらから
司書課程（図書館司書）
司書課程（図書館司書）取得について
1. 司書課程（図書館司書）を履修するにあたって
本学では、司書となる資格を得ようとするもののために、図書館司書課程をおいている。
司書の資格を取得するためには、下記に定める司書に関する科目について、所定の単位を取得しなければならない。
法令上の科目
大学における開講科目
区分
科目名
単位数
科目名
区分
単位数
備考
甲群 （必修）
生涯学習概論
2
生涯学習概論
必修
2
図書館概論
2
図書館概論
必修
2
図書館制度・経営論
2
図書館制度・経営論
必修
2
図書館情報技術論
2
図書館情報技術論
必修
2
図書館サービス概論
2
図書館サービス概論
必修
2
情報サービス論
2
情報サービス論
必修
2
児童サービス論
2
児童サービス論
必修
2
情報サービス演習
2
情報サービス演習I
必修
1
情報サービス演習II
必修
1
図書館情報資源概論
2
図書館情報資源概論
必修
2
情報資源組織論
2
情報資源組織論
必修
2
情報資源組織演習
2
情報資源組織演習I
必修
1
情報資源組織演習II
必修
1
乙群（選択）
図書館情報資源特論
1
図書館情報資源特論
選択
1
2科目2単位以上を修得すること
図書・図書館史
1
図書・図書館史
選択
1
図書館基礎特論
1
図書館基礎特論
選択
1
図書館サービス特論
1
図書館サービス特論
選択
1
計
26
計
26
〔履修上の注意〕
修了要件単位数：24単位以上
甲群に設定された授業科目は全て必修科目である。
乙群に設定された授業科目は選択科目で、2科目2単位以上を修得しなければならない。
2. 課程受講料等
図書館司書課程受講料 20,000円(＊課程科目の登録時、在学中1回納付)
※附属図書館学生協働サークルLIKE（らいく）で、より実務的な司書の業務体験を行うことが出来ます。詳しくは、
こちら
。
日本語教師養成課程
以下の表は2025年度までの入学者を対象とした科目一覧表です。
2026年度から新たに国家資格「登録日本語教員養成プログラム」を開始予定です。
新プログラムに対応したWebサイトは準備中のためしばらくお待ちください。
日本語教師養成に関する科目
区分
科 目 名
区分
単 位 数
備考
必修
選択
自由
言語と教育
日本語教育概論
講義
2
8単位以上
日本語教授法1
講義
2
日本語教授法2
講義
2
日本語教授法演習（実習含む）
演習
2
言語一般
日本語学概論
講義
2
8単位以上
(必修を含む)
日本語文法研究
講義
2
日本語の音声
講義
2
日本語表現論
講義
2
日本語表現演習
演習
2
現代の日本語
講義
2
日本語の文法
講義
2
言語と心理
知覚・認知心理学I
講義
1
2単位以上
(必修を含む)
知覚・認知心理学II
講義
1
学習・言語心理学I
講義
1
学習・言語心理学II
講義
1
教育心理学
講義
2
言語と社会
社会言語学
講義
2
4単位以上
(必修を含む)
多文化共生論
講義
2
Globalization and Culture I
講義
2
Globalization and Culture II
講義
2
民族と社会Ⅰ
講義
2
民族と社会Ⅱ
講義
2
社会・文化・地域
国際関係論
講義
2
4単位以上
国際交流論
講義
2
日本文化論
講義
2
比較文化・思想論
講義
2
科目区分ごとの必要単位数を満たし、さらに合計26単位以上を修得すること。
言語と教育区分のうち、「日本語教授法演習（実習を含む）」は、「日本語教育概論」、「日本語教授法1」及び「日本語教授法2」を取得していなければ履修することができない。
取得できる資格・目指せる資格
取得できる資格
認定心理士（日本心理学会称号）
児童指導員（任用資格）
社会福祉主事（任用資格）
図書館司書（国家資格）
日本語教師（修了証）
取得できる資格・目指せる資格・称号
公認心理師（国家資格）（要大学院）
臨床心理士（日本臨床心理士資格認定協会認定）（要大学院）
高齢者傾聴技能士（ヘルスカウンセリング学会認定）
キャリア・コンサルタント（厚生労働省認定）
基本情報技術者（経済産業省認定）
ＩＴパスポート（経済産業省認定）
マイクロソフト オフィス スペシャリスト（マイクロソフト認定）
パソコン検定（パソコン検定協会認定）
サーティファイ認定試験（サーティファイ認定）
情報検索能力試験（情報科学技術協会認定）
ファイリング・デザイナー検定（日本経営協会認定）
日商ＰＣ検定（日本商工会議所認定）
日商簿記検定（日本商工会議所認定）
秘書検定（実務技術検定協会認定）
実用英語技能検定（日本英語検定協会認定）
ＴＯＥＩＣ（国際ビジネスコミュニケーション協会実施）
通訳案内士（観光庁長官実施）
観光英語検定（全国語学ビジネス観光教育協会認定）
ほんやく検定（日本翻訳連盟認定）
日本語教育能力検定（日本国際教育支援協会認定）
日本語文章能力検定（日本語文章能力検定協会認定）
漢字検定（日本漢字能力検定協会認定）
認定心理士（日本心理学会称号）
日本心理学会認定心理士とは大学における心理学関係の学科名が学際性 を帯びてきて、必ずしも「心理学」という、直接的名称が使われていない場合が多いことから、心理学に関する標準的基礎知識と基礎技能を修得している、と日本心理学会が認定した人のことです。卒業までに所定の科目を修めることが必要です。
児童指導員（任用資格）
さまざまな事情で家族と暮らせないで、児童福祉施設で生活する子どもたちの自立を助けていくのが児童指導員の仕事です。4年制大学で心理学･教育学または社会学（福祉学を含む）を修め卒業するか小学校･中学校・高等学校の教諭となる資格を有して卒業すると任用資格が与えられます。任用資格のため、施設を設置している都道府県の採用試験に合格し採用された人が児童指導員となります。
社会福祉主事（任用資格）
障害者問題、老人問題、母子家庭問題等々、多くの問題がある中すべての人が当たり前に生活できる社会を作りあげていく担い手になるのが社会福祉主事です。大学で厚生労働大臣の指定する社会福祉に関する科目を3科目以上修得して卒業すると任用資格が与えられます。任用資格のため地方公務員試験に合格し関連の仕事に就くと社会福祉主事となります。
図書館司書（国家資格）
司書は2年間の学修が必要です
図書館の専門的職務に携わる職員です。指定科目を修得すれば卒業と同時に司書資格を取得できます。仕事に就くには、公立の場合は地方公務員試験に合格する必要があります。
本学では司書課程プログラムとして開講し、修了者には修了証を授与しています。
日本語教師（修了証）
日本語教師の仕事は、日本語を母語としない外国人などに、読む、話す、書く、聞くといった日本語能力全般の習得を指導することです。また、外国人に日本文化について教えることも大きな役割の一つです。
教える相手は、語学留学など日本語を学ぶ目的で来日している人のほか、就学生、外国人研修生、定住者、日本人の配偶者など様々です。
日本語教師が活躍する場は、国内では日本語学校や大学の日本語教育センター、国際交流関係の団体などです。仕事柄、海外の日本語学校や大学などで教える場合もあります。
外国人にとって、日本語教師は語学だけではなく日本文化や生活習慣などを教えてくれる先生でもあるので、国際文化交流を深める役割も担っていると言えます。
日本語教師になるために絶対に必要な資格は特にありません。一般的には、大学で開設している日本語教師養成課程を修了する方法や（財）日本国際教育支援協会が実施している日本語教育能力検定試験に合格する方法などで知識と教授法を身につけて日本語教師となる人が多いようです。
本学では日本語教師養成プログラムを設置し、修了者には修了証を授与しています。
公認心理師（国家資格）（要大学院修了）
公認心理師とは、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいいます。
（1）心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析
（2）心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助
（3）心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助
（4）心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供
公認心理師の受験資格を得るには、指定の大学、そして指定の大学院で定められた科目や実習を修める必要があります。大学院進学以外のルートとしては、心理職として2年以上の実務経験を積むものがあります。
本学では公認心理師課程プログラムとして開講し、修了者には修了証を授与しています。
臨床心理士（日本臨床心理士資格認定協会認定）（要大学院修了）
教育相談機関、病院･保健所、児童相談所･各種福祉機関などで臨床心理学の知識や技術を用いて心理的な問題を取り扱う「心の専門家」です。第１種指定大学院（心理臨床経験不要）あるいは第２種指定大学院（修了後の1年以上の心理臨床経験必要）を修了後に(財)日本臨床心理士資格認定協会が実施する「臨床心理士資格認定試験」の受験資格が得られます。
本学は臨床心理学専攻の第1種指定大学院なので、修了後、直近の試験を受験できます。
高齢者傾聴技能士（ヘルスカウンセリング学会認定）
高齢者傾聴技能士とは、カウンセリングの１つである「傾聴」の技術を用いて高齢者の話を聞く技能を専門的に身につけた人に与えられる民間資格です。傾聴を技術としてしっかり学ぶことによって、なんとなく「聞く」のではなく、その人の気持ちをありのままに「聴く」ことが可能になります。介護する人は高齢者の気持ちがわかって介護が楽になり、高齢者は気持ちがわかってもらえるのでコミュニケーションが楽しくなります。傾聴技能は、これからの介護に欠かせない能力です。ヘルスカウンセリング学会で実力を認定されると合格となり、「高齢者傾聴技能士」の認定証が交付されます。受験するには高齢者傾聴技能士講座の修了者であることが必要です。
キャリア・コンサルタント（厚生労働省認定）
キャリア・コンサルティングとは、「労働者が、その適性や職業経験等に応じて自ら職業生活設計を行い、これに即した職業選択や職業訓練の受講等の職業能力開発を効果的に行うことができるよう、労働者の希望に応じて実施される相談」（厚生労働省）です。このキャリア・コンサルティングをはじめとして、キャリア形成支援を担う人材をキャリア・コンサルタントといいます。
キャリア・コンサルタントにはいくつかの資格があります。(1)キャリア・コンサルタント能力評価試験（標準レベル試験）は、民間機関が養成講座や能力評価試験を実施し、各機関名による資格を付与しています。(2)国家検定キャリア・コンサルティング技能検定試験は、キャリア・コンサルティング協議会が厚生労働大臣から指定を受けて実施します。合格すると「キャリア・コンサルティング技能士」の称号が付与されます。受験するには、大学で検定職種に関する科目を２０単位以上取得し、卒業した者で、４年以上の実務経験が必要です。（厚生労働省ＨＰより）
基本情報技術者試験（経済産業省認定）
「情報技術全般に関する基本的な知識・技術をもっている」ということを証明する国家資格です。受験資格はありませんので、文系・理系に関わらず誰でもチャレンジできます。情報処理技術者試験の中の基本的資格であり、技術者またはそれを目指す人が最初にチャレンジする資格です。この資格を持っていれば、就職の際の有力な武器になります。また、資格取得者に手当てを支給したり、この資格の取得をノルマとして課したりする企業もあります。
ＩＴパスポート試験（経済産業省認定）
「ITに携わる職業人として誰もが共通に備えておくべき基礎的な知識をもっている」ということを証明する国家資格です。いまやすべての社会人が何らかの形でITに携わっているといってもいいでしょう。受験資格はありませんので、文系・理系に関わらず誰でもチャレンジできます。情報処理技術者試験の中の入門的資格であり、この資格取得を最初の目標とするといいでしょう。
マイクロソフト オフィス スペシャリスト（マイクロソフト認定）
Word、Excel、PowerPointなどの利用スキルを証明するマイクロソフト認定資格です。受験資格はありませんので、学生やオフィスワーカーなどのデスクトップユーザーから実務経験豊富なビジネスパーソンまで、パソコンを使うあらゆる方々が取得をめざすことができます。
パソコン検定（パソコン検定協会認定）
パソコン検定試験（P検）は、学生をはじめ、企業の中でICT（情報コミュニケーション技術）を利用するエンドユーザー、さらには部門内で教育を担当するインストラクター、情報化推進リーダーまでを対象としたICT利活用能力を一貫して評価できるパソコン検定協会が行う資格試験です。社会的認知度も高く、受験資格もありません。また、階級別になっていますので、各自のスキルに合わせて受験することができます。
サーティファイソフトウエア活用能力認定試験（サーティファイ認定）
現在、パソコンは急激に社会に浸透し、「21世紀=ブロードバンドインターネット時代」とまで位置付けられるほど、ビジネスシーンやライフシーンにおいて欠くことのできないアイテムになっています。パソコンの普及に比例して重要性を増すビジネスコンピューティング能力を正しく測定することを目的とし、（株）サーティファイが実施する認定試験です。Excel表計算処理、Word文書処理、PowerPointプレゼンテーションなどの各技能認定試験があります。
情報検索能力試験（情報科学技術協会認定）
大量に存在する情報の中から適切な情報を検索するための能力を認定する資格試験です。データベースやインターネット上に存在する各種の情報を検索する専門家をサーチャーといいますが、その登竜門になります。企業や研究機関に設置された図書館や情報センターで情報専門家として働きたい人に向いており、受験資格はとくにありません。
本学では、「データベース」「インターネット検索演習」といった科目を設けて、この種の資格取得をサポートしています。
ファイリング・デザイナー検定（日本経営協会認定）
企業や官庁などの組織では仕事を進めるうえで大量の文書を扱っており、それらを適切に運用するための仕組みがファイリングシステムです。これがうまく機能することで業務が円滑に行われ、組織の生産性が向上します。この検定はファイリングシステムを維持・管理するための専門的知識を認定するもので、各種の事務職として活躍したい人に向いています。オフィス内の紙および電子媒体の文書の発生から廃棄までの一連の流れを処理するための技術を理解する必要がありますが、受験資格はとくにありません。
本学では、「ビジネスファイリング」という科目を設けて、この種の資格取得をサポートしています。
日商ＰＣ検定試験（日本商工会議所認定）
会社などのビジネスの現場で必要とされる、パソコンを利用しての文書作成やデータ処理能力に関する資格試験です。ワープロソフトや表計算ソフトの運用スキルやネットワークを利用した情報技術に関する実践的知識が問われ、企業などの職場で幅広く仕事をしたい人に向いています。受験資格はとくにありません。
本学では、「ＰＣ検定対策」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
日商簿記検定試験（日本商工会議所認定）
簿記とは、企業の活動をお金の面から記録、計算、整理することにより財政状態などを明らかにする技術のことです。社会で広く応用することが可能で、ビジネスに関する基本的な技法が身につきます。企業などの現場で活躍したい人に向いており、受験資格はとくにありません。
本学では、「企業財務の仕組み」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
秘書検定（実務技能検定協会）
企業などで働く事務職に求められる仕事やマナーに関する知識を問われる検定試験です。秘書を目指す以外にも、職業人として備えるべき各種スキルを身につけることが求められるので、就職活動の準備のための勉強にもなります。誰でも受験できるので、広く事務職を目指す人に薦められます。
実用英語技能検定（日本英語検定協会認定）
「英検」は正式名称を「実用英語技能検定」と言い、1963年に創設されて以来、延べ7400万人が受験し、現在は年間約250万人が受験している国内最大規模の英語検定試験です。「聞く」「話す」「読む」「書く」の４技能を、筆記･リスニング･スピーキングのテストで直接・的確に測定し、合否を判定します。試験は年3回実施され、初級の5級から4級、3級、準2級、2級、準1級、そして最終目標となる1級まで7つの級に分かれており、自分の目指す目標を身近に設定し、無理なく確実に実力を延ばしていくことができるように構成されています。試験問題は、世界各国のアイテムライター（原案作成者）の資料をもとに厳選し、すべてオリジナルで作成されていることから、その質の高さは入試や海外留学、企業など社会で広く認められています。実社会で役立つ、「世界レベルの英語力」を測る資格試験。それが「英検」です。
TOEIC（国際ビジネスコミュニケーション協会実施）
TOEIC（トーイック）とはTest of English for International Communicationの略称で、英語によるコミュニケーション能力を幅広く評価する世界共通のテストです。TOEICテストは、合否ではなく10点から990点までのスコアで評価されます。このスコアは、常に評価基準を一定に保つために統計処理が行われ、能力に変化がない限りスコアも一定に保たれている点が大きな特長です。これによりTOEICテストで、あなたの現在の英語能力を正確に把握したり、目標とするスコアを設定したりすることが可能になるのです。TOEICテストは、世界約90ヶ国で実施されています。また、その国独自の文化的背景や言いまわしを知らなければ解答できないような問題は排除されていますので、「世界共通の基準」として活用することができます。TOEICテストは和文英訳、英文和訳などの技術ではなく、身近な内容からビジネスまで幅広くどれだけ英語でコミュニケーションできるかということを測ります。また、ListeningとReadingという受動的な能力を客観的に測定することにより、SpeakingとWritingという能動的な能力までも含めた英語によるコミュニケーション能力を総合的に評価できるように設計されています。
通訳案内士（観光庁長官実施）
通訳案内士は外国人旅行者に日本のことをより深く理解してもらうために、語学力だけでなく、日本の地理・歴史・産業および文化などに関する幅広い知識が要求される資格です。旅行を通じて日本のことを外国人に広く紹介する意欲があり、語学力を活かした仕事がしたい人に向いています。
通訳案内士試験は、年齢、性別、学歴、国籍等に関係なくだれでも受験できます。
本学では、「Tourism English」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
観光英語検定（全国語学ビジネス観光教育協会認定）
観光分野では業務遂行のために英語の必要性が高まっています。この検定はこうした観光業務の基礎技術向上を目的として全国語学ビジネス観光教育協会が実施しています。1級～3級の3段階があります。合格の目安として、1級は旅行業界で必要な実務英語の運用能力、2級は旅行業界で必要な基本的観光英語の運用能力が必要。3級は自由に海外旅行ができる英語の運用能力、基本的な問題は海外旅行を中心にした題材が出題されます。出題内容は、1級では「場所」の問題（旅行代理店、空港、駅などの場所）、「状況」の問題（苦情と謝罪、予約および変更などの状況）、「文書」の問題（手紙、チケットなどの文書）や、航空会社・旅行代理店などで使われる「専門用語」の問題が出ます。2級は予約業務・出入国の手続きなどの観光・旅行業に必要な基本的英語と日常英会話。3級は地名などの観光・旅行に必要な初歩的英語と日常英会話などが出ます。
ほんやく検定（日本翻訳連盟認定）
グローバリゼーションが急速に進み、産業翻訳の需要は年々高まっています。翻訳の実務を担うフリーランス翻訳者や企業内翻訳者、派遣翻訳者にとっては、今後も活躍の場が広がっていくことが予測されます。一方、実務翻訳では的確な原文読解力や訳文表現力に加えて、各分野の専門知識や情報検索能力といった総合的な実力が求められます。翻訳需要の高まる中で、優秀な技術翻訳者は常に不足しています。（社）日本翻訳連盟（JTF）は、産業翻訳に従事する翻訳者の育成と新たな人材の発掘を目的として「JTFほんやく検定」を実施しています。「JTFほんやく検定」は、実践的な実務翻訳の技能を測る試験で、「商品として通用する翻訳」であるかどうかを重視しています。厳格な採点基準で客観的に評価し認定する検定試験です。実際に仕事をしている環境で、一定時間内にいかに早く、的確に翻訳できるかが合否の分かれ目となります。「ほんやく検定」を受験することで、自分の翻訳力を客観的に測ることができます。在学中でも受験は可能です。
日本語教育能力検定（日本国際教育支援協会認定）
日本語教員となるために学習している者，日本語教員として教育に携わっている者等を対象として，その知識および能力が日本語教育の専門家として必要とされる基礎的水準に達しているかどうかを検定することを目的としています。
日本語文章能力検定（日本語文章能力検定協会認定）
「日本語文章能力検定（略称：文検）」とは、文章能力を客観的に測定する検定試験のこと。読解力、 思考力、表現力の三つの力を総合的に養うことを目的としています。資格取得はあなたの能力を証明し、就職や進学の際の有利な材料として活用できます。
漢字検定（日本語漢字能力検定協会認定）
現在もっともメジャーかつ実用的な検定試験。手書きの文章ばかりでなくパソコンのワープロ機能を使って文章を作成する場合にも、正確かつスピーディに打つには漢字の知識は必須です。企業の中には漢検合格のための特訓講座を設けるところもあります。
学部
研究と教育
人間文化学部人間文化学科の学び、3つの学問領域、6つの専門プログラム
データサイエンス教育
開講科目・シラバス
カリキュラムツリー
学びのサポート
学費等
入試過去問題
科目等履修生について
研究生について
資格課程・その他資格
教員情報
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学則・規程
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資格課程・その他資格
教職員免許状
（教職課程）
図書館
司書資格
日本語教師
養成課程
目指せる
資格
教育職員免許状（教職課程）
教職課程における情報の公表
本学は2018年度入学の教職課程学生の卒業をもって、2022年3月末に教職課程を廃止しました。
卒業生が教員免許に関する取得単位証明のために「学力に関する証明書」の作成を希望する場合は以下をご確認ください。
※「学力に関する証明書」は、在学時に取得可能であった免許状（課程認定のある免許状）についてのみ発行可能です。本学は教職課程を廃止したため、新法（平成28年改正法：2019年度以降入学学生から適用）には対応していません。
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証明書等の発行については、
こちらから
司書課程（図書館司書）
司書課程（図書館司書）取得について
1. 司書課程（図書館司書）を履修するにあたって
本学では、司書となる資格を得ようとするもののために、図書館司書課程をおいている。
司書の資格を取得するためには、下記に定める司書に関する科目について、所定の単位を取得しなければならない。
法令上の科目
大学における開講科目
区分
科目名
単位数
科目名
区分
単位数
備考
甲群 （必修）
生涯学習概論
2
生涯学習概論
必修
2
図書館概論
2
図書館概論
必修
2
図書館制度・経営論
2
図書館制度・経営論
必修
2
図書館情報技術論
2
図書館情報技術論
必修
2
図書館サービス概論
2
図書館サービス概論
必修
2
情報サービス論
2
情報サービス論
必修
2
児童サービス論
2
児童サービス論
必修
2
情報サービス演習
2
情報サービス演習I
必修
1
情報サービス演習II
必修
1
図書館情報資源概論
2
図書館情報資源概論
必修
2
情報資源組織論
2
情報資源組織論
必修
2
情報資源組織演習
2
情報資源組織演習I
必修
1
情報資源組織演習II
必修
1
乙群（選択）
図書館情報資源特論
1
図書館情報資源特論
選択
1
2科目2単位以上を修得すること
図書・図書館史
1
図書・図書館史
選択
1
図書館基礎特論
1
図書館基礎特論
選択
1
図書館サービス特論
1
図書館サービス特論
選択
1
計
26
計
26
〔履修上の注意〕
修了要件単位数：24単位以上
甲群に設定された授業科目は全て必修科目である。
乙群に設定された授業科目は選択科目で、2科目2単位以上を修得しなければならない。
2. 課程受講料等
図書館司書課程受講料 20,000円(＊課程科目の登録時、在学中1回納付)
※附属図書館学生協働サークルLIKE（らいく）で、より実務的な司書の業務体験を行うことが出来ます。詳しくは、
こちら
。
日本語教師養成課程
以下の表は2025年度までの入学者を対象とした科目一覧表です。
2026年度から新たに国家資格「登録日本語教員養成プログラム」を開始予定です。
新プログラムに対応したWebサイトは準備中のためしばらくお待ちください。
日本語教師養成に関する科目
区分
科 目 名
区分
単 位 数
備考
必修
選択
自由
言語と教育
日本語教育概論
講義
2
8単位以上
日本語教授法1
講義
2
日本語教授法2
講義
2
日本語教授法演習（実習含む）
演習
2
言語一般
日本語学概論
講義
2
8単位以上
(必修を含む)
日本語文法研究
講義
2
日本語の音声
講義
2
日本語表現論
講義
2
日本語表現演習
演習
2
現代の日本語
講義
2
日本語の文法
講義
2
言語と心理
知覚・認知心理学I
講義
1
2単位以上
(必修を含む)
知覚・認知心理学II
講義
1
学習・言語心理学I
講義
1
学習・言語心理学II
講義
1
教育心理学
講義
2
言語と社会
社会言語学
講義
2
4単位以上
(必修を含む)
多文化共生論
講義
2
Globalization and Culture I
講義
2
Globalization and Culture II
講義
2
民族と社会Ⅰ
講義
2
民族と社会Ⅱ
講義
2
社会・文化・地域
国際関係論
講義
2
4単位以上
国際交流論
講義
2
日本文化論
講義
2
比較文化・思想論
講義
2
科目区分ごとの必要単位数を満たし、さらに合計26単位以上を修得すること。
言語と教育区分のうち、「日本語教授法演習（実習を含む）」は、「日本語教育概論」、「日本語教授法1」及び「日本語教授法2」を取得していなければ履修することができない。
取得できる資格・目指せる資格
取得できる資格
認定心理士（日本心理学会称号）
児童指導員（任用資格）
社会福祉主事（任用資格）
図書館司書（国家資格）
日本語教師（修了証）
取得できる資格・目指せる資格・称号
公認心理師（国家資格）（要大学院）
臨床心理士（日本臨床心理士資格認定協会認定）（要大学院）
高齢者傾聴技能士（ヘルスカウンセリング学会認定）
キャリア・コンサルタント（厚生労働省認定）
基本情報技術者（経済産業省認定）
ＩＴパスポート（経済産業省認定）
マイクロソフト オフィス スペシャリスト（マイクロソフト認定）
パソコン検定（パソコン検定協会認定）
サーティファイ認定試験（サーティファイ認定）
情報検索能力試験（情報科学技術協会認定）
ファイリング・デザイナー検定（日本経営協会認定）
日商ＰＣ検定（日本商工会議所認定）
日商簿記検定（日本商工会議所認定）
秘書検定（実務技術検定協会認定）
実用英語技能検定（日本英語検定協会認定）
ＴＯＥＩＣ（国際ビジネスコミュニケーション協会実施）
通訳案内士（観光庁長官実施）
観光英語検定（全国語学ビジネス観光教育協会認定）
ほんやく検定（日本翻訳連盟認定）
日本語教育能力検定（日本国際教育支援協会認定）
日本語文章能力検定（日本語文章能力検定協会認定）
漢字検定（日本漢字能力検定協会認定）
認定心理士（日本心理学会称号）
日本心理学会認定心理士とは大学における心理学関係の学科名が学際性 を帯びてきて、必ずしも「心理学」という、直接的名称が使われていない場合が多いことから、心理学に関する標準的基礎知識と基礎技能を修得している、と日本心理学会が認定した人のことです。卒業までに所定の科目を修めることが必要です。
児童指導員（任用資格）
さまざまな事情で家族と暮らせないで、児童福祉施設で生活する子どもたちの自立を助けていくのが児童指導員の仕事です。4年制大学で心理学･教育学または社会学（福祉学を含む）を修め卒業するか小学校･中学校・高等学校の教諭となる資格を有して卒業すると任用資格が与えられます。任用資格のため、施設を設置している都道府県の採用試験に合格し採用された人が児童指導員となります。
社会福祉主事（任用資格）
障害者問題、老人問題、母子家庭問題等々、多くの問題がある中すべての人が当たり前に生活できる社会を作りあげていく担い手になるのが社会福祉主事です。大学で厚生労働大臣の指定する社会福祉に関する科目を3科目以上修得して卒業すると任用資格が与えられます。任用資格のため地方公務員試験に合格し関連の仕事に就くと社会福祉主事となります。
図書館司書（国家資格）
司書は2年間の学修が必要です
図書館の専門的職務に携わる職員です。指定科目を修得すれば卒業と同時に司書資格を取得できます。仕事に就くには、公立の場合は地方公務員試験に合格する必要があります。
本学では司書課程プログラムとして開講し、修了者には修了証を授与しています。
日本語教師（修了証）
日本語教師の仕事は、日本語を母語としない外国人などに、読む、話す、書く、聞くといった日本語能力全般の習得を指導することです。また、外国人に日本文化について教えることも大きな役割の一つです。
教える相手は、語学留学など日本語を学ぶ目的で来日している人のほか、就学生、外国人研修生、定住者、日本人の配偶者など様々です。
日本語教師が活躍する場は、国内では日本語学校や大学の日本語教育センター、国際交流関係の団体などです。仕事柄、海外の日本語学校や大学などで教える場合もあります。
外国人にとって、日本語教師は語学だけではなく日本文化や生活習慣などを教えてくれる先生でもあるので、国際文化交流を深める役割も担っていると言えます。
日本語教師になるために絶対に必要な資格は特にありません。一般的には、大学で開設している日本語教師養成課程を修了する方法や（財）日本国際教育支援協会が実施している日本語教育能力検定試験に合格する方法などで知識と教授法を身につけて日本語教師となる人が多いようです。
本学では日本語教師養成プログラムを設置し、修了者には修了証を授与しています。
公認心理師（国家資格）（要大学院修了）
公認心理師とは、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいいます。
（1）心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析
（2）心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助
（3）心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助
（4）心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供
公認心理師の受験資格を得るには、指定の大学、そして指定の大学院で定められた科目や実習を修める必要があります。大学院進学以外のルートとしては、心理職として2年以上の実務経験を積むものがあります。
本学では公認心理師課程プログラムとして開講し、修了者には修了証を授与しています。
臨床心理士（日本臨床心理士資格認定協会認定）（要大学院修了）
教育相談機関、病院･保健所、児童相談所･各種福祉機関などで臨床心理学の知識や技術を用いて心理的な問題を取り扱う「心の専門家」です。第１種指定大学院（心理臨床経験不要）あるいは第２種指定大学院（修了後の1年以上の心理臨床経験必要）を修了後に(財)日本臨床心理士資格認定協会が実施する「臨床心理士資格認定試験」の受験資格が得られます。
本学は臨床心理学専攻の第1種指定大学院なので、修了後、直近の試験を受験できます。
高齢者傾聴技能士（ヘルスカウンセリング学会認定）
高齢者傾聴技能士とは、カウンセリングの１つである「傾聴」の技術を用いて高齢者の話を聞く技能を専門的に身につけた人に与えられる民間資格です。傾聴を技術としてしっかり学ぶことによって、なんとなく「聞く」のではなく、その人の気持ちをありのままに「聴く」ことが可能になります。介護する人は高齢者の気持ちがわかって介護が楽になり、高齢者は気持ちがわかってもらえるのでコミュニケーションが楽しくなります。傾聴技能は、これからの介護に欠かせない能力です。ヘルスカウンセリング学会で実力を認定されると合格となり、「高齢者傾聴技能士」の認定証が交付されます。受験するには高齢者傾聴技能士講座の修了者であることが必要です。
キャリア・コンサルタント（厚生労働省認定）
キャリア・コンサルティングとは、「労働者が、その適性や職業経験等に応じて自ら職業生活設計を行い、これに即した職業選択や職業訓練の受講等の職業能力開発を効果的に行うことができるよう、労働者の希望に応じて実施される相談」（厚生労働省）です。このキャリア・コンサルティングをはじめとして、キャリア形成支援を担う人材をキャリア・コンサルタントといいます。
キャリア・コンサルタントにはいくつかの資格があります。(1)キャリア・コンサルタント能力評価試験（標準レベル試験）は、民間機関が養成講座や能力評価試験を実施し、各機関名による資格を付与しています。(2)国家検定キャリア・コンサルティング技能検定試験は、キャリア・コンサルティング協議会が厚生労働大臣から指定を受けて実施します。合格すると「キャリア・コンサルティング技能士」の称号が付与されます。受験するには、大学で検定職種に関する科目を２０単位以上取得し、卒業した者で、４年以上の実務経験が必要です。（厚生労働省ＨＰより）
基本情報技術者試験（経済産業省認定）
「情報技術全般に関する基本的な知識・技術をもっている」ということを証明する国家資格です。受験資格はありませんので、文系・理系に関わらず誰でもチャレンジできます。情報処理技術者試験の中の基本的資格であり、技術者またはそれを目指す人が最初にチャレンジする資格です。この資格を持っていれば、就職の際の有力な武器になります。また、資格取得者に手当てを支給したり、この資格の取得をノルマとして課したりする企業もあります。
ＩＴパスポート試験（経済産業省認定）
「ITに携わる職業人として誰もが共通に備えておくべき基礎的な知識をもっている」ということを証明する国家資格です。いまやすべての社会人が何らかの形でITに携わっているといってもいいでしょう。受験資格はありませんので、文系・理系に関わらず誰でもチャレンジできます。情報処理技術者試験の中の入門的資格であり、この資格取得を最初の目標とするといいでしょう。
マイクロソフト オフィス スペシャリスト（マイクロソフト認定）
Word、Excel、PowerPointなどの利用スキルを証明するマイクロソフト認定資格です。受験資格はありませんので、学生やオフィスワーカーなどのデスクトップユーザーから実務経験豊富なビジネスパーソンまで、パソコンを使うあらゆる方々が取得をめざすことができます。
パソコン検定（パソコン検定協会認定）
パソコン検定試験（P検）は、学生をはじめ、企業の中でICT（情報コミュニケーション技術）を利用するエンドユーザー、さらには部門内で教育を担当するインストラクター、情報化推進リーダーまでを対象としたICT利活用能力を一貫して評価できるパソコン検定協会が行う資格試験です。社会的認知度も高く、受験資格もありません。また、階級別になっていますので、各自のスキルに合わせて受験することができます。
サーティファイソフトウエア活用能力認定試験（サーティファイ認定）
現在、パソコンは急激に社会に浸透し、「21世紀=ブロードバンドインターネット時代」とまで位置付けられるほど、ビジネスシーンやライフシーンにおいて欠くことのできないアイテムになっています。パソコンの普及に比例して重要性を増すビジネスコンピューティング能力を正しく測定することを目的とし、（株）サーティファイが実施する認定試験です。Excel表計算処理、Word文書処理、PowerPointプレゼンテーションなどの各技能認定試験があります。
情報検索能力試験（情報科学技術協会認定）
大量に存在する情報の中から適切な情報を検索するための能力を認定する資格試験です。データベースやインターネット上に存在する各種の情報を検索する専門家をサーチャーといいますが、その登竜門になります。企業や研究機関に設置された図書館や情報センターで情報専門家として働きたい人に向いており、受験資格はとくにありません。
本学では、「データベース」「インターネット検索演習」といった科目を設けて、この種の資格取得をサポートしています。
ファイリング・デザイナー検定（日本経営協会認定）
企業や官庁などの組織では仕事を進めるうえで大量の文書を扱っており、それらを適切に運用するための仕組みがファイリングシステムです。これがうまく機能することで業務が円滑に行われ、組織の生産性が向上します。この検定はファイリングシステムを維持・管理するための専門的知識を認定するもので、各種の事務職として活躍したい人に向いています。オフィス内の紙および電子媒体の文書の発生から廃棄までの一連の流れを処理するための技術を理解する必要がありますが、受験資格はとくにありません。
本学では、「ビジネスファイリング」という科目を設けて、この種の資格取得をサポートしています。
日商ＰＣ検定試験（日本商工会議所認定）
会社などのビジネスの現場で必要とされる、パソコンを利用しての文書作成やデータ処理能力に関する資格試験です。ワープロソフトや表計算ソフトの運用スキルやネットワークを利用した情報技術に関する実践的知識が問われ、企業などの職場で幅広く仕事をしたい人に向いています。受験資格はとくにありません。
本学では、「ＰＣ検定対策」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
日商簿記検定試験（日本商工会議所認定）
簿記とは、企業の活動をお金の面から記録、計算、整理することにより財政状態などを明らかにする技術のことです。社会で広く応用することが可能で、ビジネスに関する基本的な技法が身につきます。企業などの現場で活躍したい人に向いており、受験資格はとくにありません。
本学では、「企業財務の仕組み」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
秘書検定（実務技能検定協会）
企業などで働く事務職に求められる仕事やマナーに関する知識を問われる検定試験です。秘書を目指す以外にも、職業人として備えるべき各種スキルを身につけることが求められるので、就職活動の準備のための勉強にもなります。誰でも受験できるので、広く事務職を目指す人に薦められます。
実用英語技能検定（日本英語検定協会認定）
「英検」は正式名称を「実用英語技能検定」と言い、1963年に創設されて以来、延べ7400万人が受験し、現在は年間約250万人が受験している国内最大規模の英語検定試験です。「聞く」「話す」「読む」「書く」の４技能を、筆記･リスニング･スピーキングのテストで直接・的確に測定し、合否を判定します。試験は年3回実施され、初級の5級から4級、3級、準2級、2級、準1級、そして最終目標となる1級まで7つの級に分かれており、自分の目指す目標を身近に設定し、無理なく確実に実力を延ばしていくことができるように構成されています。試験問題は、世界各国のアイテムライター（原案作成者）の資料をもとに厳選し、すべてオリジナルで作成されていることから、その質の高さは入試や海外留学、企業など社会で広く認められています。実社会で役立つ、「世界レベルの英語力」を測る資格試験。それが「英検」です。
TOEIC（国際ビジネスコミュニケーション協会実施）
TOEIC（トーイック）とはTest of English for International Communicationの略称で、英語によるコミュニケーション能力を幅広く評価する世界共通のテストです。TOEICテストは、合否ではなく10点から990点までのスコアで評価されます。このスコアは、常に評価基準を一定に保つために統計処理が行われ、能力に変化がない限りスコアも一定に保たれている点が大きな特長です。これによりTOEICテストで、あなたの現在の英語能力を正確に把握したり、目標とするスコアを設定したりすることが可能になるのです。TOEICテストは、世界約90ヶ国で実施されています。また、その国独自の文化的背景や言いまわしを知らなければ解答できないような問題は排除されていますので、「世界共通の基準」として活用することができます。TOEICテストは和文英訳、英文和訳などの技術ではなく、身近な内容からビジネスまで幅広くどれだけ英語でコミュニケーションできるかということを測ります。また、ListeningとReadingという受動的な能力を客観的に測定することにより、SpeakingとWritingという能動的な能力までも含めた英語によるコミュニケーション能力を総合的に評価できるように設計されています。
通訳案内士（観光庁長官実施）
通訳案内士は外国人旅行者に日本のことをより深く理解してもらうために、語学力だけでなく、日本の地理・歴史・産業および文化などに関する幅広い知識が要求される資格です。旅行を通じて日本のことを外国人に広く紹介する意欲があり、語学力を活かした仕事がしたい人に向いています。
通訳案内士試験は、年齢、性別、学歴、国籍等に関係なくだれでも受験できます。
本学では、「Tourism English」といった科目を設けて、このような資格の取得をサポートしています。
観光英語検定（全国語学ビジネス観光教育協会認定）
観光分野では業務遂行のために英語の必要性が高まっています。この検定はこうした観光業務の基礎技術向上を目的として全国語学ビジネス観光教育協会が実施しています。1級～3級の3段階があります。合格の目安として、1級は旅行業界で必要な実務英語の運用能力、2級は旅行業界で必要な基本的観光英語の運用能力が必要。3級は自由に海外旅行ができる英語の運用能力、基本的な問題は海外旅行を中心にした題材が出題されます。出題内容は、1級では「場所」の問題（旅行代理店、空港、駅などの場所）、「状況」の問題（苦情と謝罪、予約および変更などの状況）、「文書」の問題（手紙、チケットなどの文書）や、航空会社・旅行代理店などで使われる「専門用語」の問題が出ます。2級は予約業務・出入国の手続きなどの観光・旅行業に必要な基本的英語と日常英会話。3級は地名などの観光・旅行に必要な初歩的英語と日常英会話などが出ます。
ほんやく検定（日本翻訳連盟認定）
グローバリゼーションが急速に進み、産業翻訳の需要は年々高まっています。翻訳の実務を担うフリーランス翻訳者や企業内翻訳者、派遣翻訳者にとっては、今後も活躍の場が広がっていくことが予測されます。一方、実務翻訳では的確な原文読解力や訳文表現力に加えて、各分野の専門知識や情報検索能力といった総合的な実力が求められます。翻訳需要の高まる中で、優秀な技術翻訳者は常に不足しています。（社）日本翻訳連盟（JTF）は、産業翻訳に従事する翻訳者の育成と新たな人材の発掘を目的として「JTFほんやく検定」を実施しています。「JTFほんやく検定」は、実践的な実務翻訳の技能を測る試験で、「商品として通用する翻訳」であるかどうかを重視しています。厳格な採点基準で客観的に評価し認定する検定試験です。実際に仕事をしている環境で、一定時間内にいかに早く、的確に翻訳できるかが合否の分かれ目となります。「ほんやく検定」を受験することで、自分の翻訳力を客観的に測ることができます。在学中でも受験は可能です。
日本語教育能力検定（日本国際教育支援協会認定）
日本語教員となるために学習している者，日本語教員として教育に携わっている者等を対象として，その知識および能力が日本語教育の専門家として必要とされる基礎的水準に達しているかどうかを検定することを目的としています。
日本語文章能力検定（日本語文章能力検定協会認定）
「日本語文章能力検定（略称：文検）」とは、文章能力を客観的に測定する検定試験のこと。読解力、 思考力、表現力の三つの力を総合的に養うことを目的としています。資格取得はあなたの能力を証明し、就職や進学の際の有利な材料として活用できます。
漢字検定（日本語漢字能力検定協会認定）
現在もっともメジャーかつ実用的な検定試験。手書きの文章ばかりでなくパソコンのワープロ機能を使って文章を作成する場合にも、正確かつスピーディに打つには漢字の知識は必須です。企業の中には漢検合格のための特訓講座を設けるところもあります。
学部
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